ポンド/ドル(2) - 元為替ディーラーによる初心者のためのFX入門

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ポンド/ドル(2)

ポンド/ドルに影響をあたえる材料

1. 英中央銀行の金融政策

政策金利を含めた英国の金融政策は、毎月開催される英中央銀行の金融政策委員会(MPC)で決定されます。

英中銀は、2009年3月に政策金利を史上最低水準の0.5%に引き下げた後、2012年4月現在までその水準を変更していません。

2007年に深刻化した米サブプライム問題への対応で行なった政策金利の引き下げが、それまでの高金利政策の反動でポンド/ドルの下落を招きました。

量的緩和策拡大の可能性を含めて、今後も英中銀の政策は、ポンド/ドルの動向を探るうえで大変重要です。

英中銀の政策に関しては、金融政策委員会の2週間後に発表される、金融政策委員会議事録も重要です。

英中銀による政策金利の発表は、政策金利の水準だけの発表で、金融政策委員会で、どのような内容が協議されたのかは発表されません。

これに対し、金融政策委員会議事録には、決定した政策金利に対して、全委員中何人が反対したか、何票差で決定されたのかなどの内容が掲載されます。

市場では、ほぼ全員一致で決定されたと予想されていた政策金利が、実は僅差での可決であったことが判明した場合などには、ポンド/ドルが反応して上下動することはよくありますので、金融政策委員会議事録の内容は大変注目されています。

また、英国はインフレターゲットを採用しています。

インフレ率が目標値である消費者物価指数2%から、上下幅1%を越えると英中銀総裁は財務大臣宛てに説明のための公開書簡を提出することが法律で義務づけられています。このことも、英中銀の政策の方向性を探る観点から大変注目されています。


2. 英国、米国の経済指標

ポンド/ドルは、取引高世界1位のドルと世界4位のポンドとの取引の通貨ペアです。
しかし、1位と3位の通貨の取引であるドル/円が、日本の経済指標に反応することが少なくなっているのに対して、ポンド/ドルは英国の経済指標に反応することが多く、英国の経済指標に対する投資家の注目度は大変高いです。

特に、2007年以降、英国では米国と同様、住宅価格の低下が、金融機関の経営悪化や個人消費の後退などの深刻な問題を招いており、住宅・消費関連の指標は注目されています。

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